DXは2004年にスウェーデンの研究者であるエリック・ストルターマンが提唱した概念で、「デジタル技術が人々の生活のあらゆる面に与える変化や影響」と定義されています^1）。医療分野におけるDXすなわち「医療DX」とは、患者さんの医療情報や病院内の情報・プロセスをデータ化し、クラウドなどの基盤を通じて共有・解析することで医療をより良い方向に変えていくことを指します。医療DXに関する研究は以前より進められていましたが、日本ではコロナ禍を契機に医療DXを推進する取り組みが活発になり、2022年5月に自由民主党政務調査会より「医療DX令和ビジョン2030」が提言され、同年10月には政府に医療DX推進本部が設置されました。

医師にとって身近な医療DXは、治療用アプリやオンライン診療ではないでしょうか。
治療用アプリは様々な疾病で開発が進められており、睡眠や高血圧などいくつかの領域では、既に薬事承認を取得して保険適用されたものもあります。従来の口頭での指導や薬物療法とは異なるアプローチとして、治療効果だけでなく患者さんの治療継続や行動変容などにも貢献する可能性が期待されます。しかし、スマートフォンの操作に慣れていない、またはスマートフォンを持っていない患者さんもいるため、患者さんに応じてアプローチを変える必要はあります。

オンライン診療については、日本ではコロナ禍を通じて利用は増加したものの、その普及率は令和5年（2023年）時点で医療機関全体のうち16.0%に留まっています^4）。仕事などでなかなか受診できない、何らかの理由で外出が難しい、あるいは精神科の場合は外出するのがつらいといった患者さんに対して、オンライン診療を提供できるようにするのは非常に大切です。また、へき地医療においては、患者さんが看護師などといる場合のオンライン診療を指すD to P with N（Doctor to Patient with Nurse）が患者さんやご家族の負担軽減につながると期待されることから、令和6年度（2024年）の診療報酬改定において「看護師等遠隔診療補助加算」が新設されました。これにより、患者さん自身がパソコンやスマートフォンを持たなくても、現場の看護師などのコメディカルがサポートすることでオンライン診療を受けられるようになりました。

精神科領域では、オンライン診療と対面診療の治療効果や治療継続率、治療満足度などを比較した研究が世界中で実施されています。我々のグループも「対面診療に比したオンライン診療の非劣性試験：COVID-19によって最も影響を受け得る精神疾患に対するマスタープロトコル試験による検証」（Japanese Project for Telepsychiatry Evaluation during COVID-19 Treatment Comparison Trial：J-PROTECT）研究を行い、対面診療群に対するオンライン診療併用群の非劣性が示されました（図1）^5）。この研究はオンライン診療と対面診療を比較した国内初の大規模試験であり、オンライン診療の普及に向けた政策的議論の活性化につながりました。

開業されている先生が医療DXを活用するならば、まず行うべきは電子カルテの導入だと考えています。その理由は、カルテが電子化されていないと医療DXの根幹である医療情報の共有・交換が難しいためです。現在多数の電子カルテシステムが利用可能ですが、今後の医療DXの流れに沿った電子カルテシステムを選ぶポイントは、院内外で参照可能で、他院と共有しやすいものだと思います。

電子カルテの他にも、オンライン診療は導入を検討すべき医療DXだと思います。近年の世界的なオンライン診療の動向、日本の高齢化や人口減少と医療従事者不足、患者さんのニーズを踏まえると、オンライン診療に対応できる状態にしておくことは、診療所の経営の観点からも望ましいといえます。

オンライン診療を始めるにあたって用意すべきは、まずはオンライン診療用のデバイスです。これは、電子カルテ管理用のパソコンにはウェブ会議ツール（TeamsやZoomなど）をインストールできないことが多いためです。したがって一般的には、電子カルテ管理用のパソコンとオンライン診療用のデバイスの2台で診療を行います。この他にも、診察時間の管理や会計の際の混乱を防ぐために、医師、看護師、受付・事務の間で体制やフローを整理しておくことも大切です。混乱が最も生じやすいのは会計です。オンライン診療専門のシステムを活用すれば、患者さんがシステム上にクレジットカード情報を登録しておくことで会計が成立することが多いのですが、オンライン診療専門ではない一般的なウェブ会議ツールなどを活用すると会計システムが存在しないので、患者さんが来院した際に対面診療分とオンライン診療分をまとめて支払うような複雑な流れになってしまいます。このような場合は誤請求が発生しやすいので、十分注意する必要があります。

オンライン診療にかかる診療報酬の算定は、やや複雑かもしれません。日本では2018年（平成30年）にオンライン診療料が新設されました。この時は再診のみが対象で、対象疾病も限定的であっただけでなく、緊急時対応の要件などの厳しい条件がありました。2020年（令和2年）には新型コロナによる時限的措置として初診からオンライン診療が可能となり、再診についても要件が緩和されました。その後、2022年（令和4年）の診療報酬改定において、オンラインによる診療と再診料が恒久的に認められ、医学管理料や指導料も算定できるようになりました。そして2024年（令和6年）には医療情報取得加算、医療DX推進体制整備加算、在宅医療DX情報活用加算などが新設されました。この時、精神科領域では通院・在宅精神療法の見直しが行われ、早期診療体制充実加算が新設されました。2024年（令和6年）時点における、精神科領域での対面診療とオンライン診療の診療報酬を比較したのが表です。今後もオンライン診療に関する診療報酬は改定されることが予想されるので、定期的に確認することが大切です。