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- 多領域、多職種からのアプローチ 慢性便秘
- 多職種の連携・協働で目指す在宅療養患者の生活に合わせた便秘診療
2025年10月07日公開
在宅診療医の視点から
在宅診療医
- 高齢者人口の増加にともない、わが国では在宅医療の推進が図られている。
- 高齢者では、身体活動度および内臓機能が低下し、ポリファーマシーが問題となることが多く、在宅療養患者は、寝たきりや要介護状態であることも多い。
- 在宅療養患者に対しては、多職種の連携・協働によるオーダーメイドな便秘診療の実践が求められ、そのためには「排便日誌」のような連携ツールが有用である。
- 多職種の連携・協働に向けては、医療・看護・介護の枠を越えた「顔の見える関係」づくりが重要である。
超高齢社会における
在宅医療
日本は世界でも類を見ない超高齢社会に突入し、総人口に占める65歳以上人口の割合（高齢化率）は令和6年10月1日時点で29.3％に達しています1）。人口の高齢化が進むことで疾病率や要介護者の割合が高まり、医療費・介護費の増大が懸念されています。こうした課題に対応するため、近年は地域における包括的かつ持続的な「在宅医療」の推進が図られています。
在宅医療とは、通院が困難な患者の自宅等に医師等が出向いて行う医療サービスです。在宅医療には、日時を決めて定期的に医師が訪問し診療を行う「訪問診療」、緊急時や病状の悪化など患者の求めに応じて医師が訪問し診療を行う「往診」のほか、看護師による訪問看護、理学療法士による訪問リハビリテーション、薬剤師による訪問薬剤管理指導等が含まれます（図1）2）。急性期医療や手術が必要なケース等、病院でしか提供できない医療を除き、大部分は在宅で適切な医療サービスの提供が可能となっています。
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