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Information
開発の経緯
潰瘍性大腸炎は、「主として粘膜を侵し、しばしば、びらんや潰瘍を形成する大腸の原因不明のびまん性非特異性炎症」と定義される慢性難治性炎症性腸疾患で、厚生労働省の特定疾患に指定されています1）。代表的な臨床症状は、持続性または反復性の血便もしくは粘血便で、しばしば、下痢、腹痛、発熱を伴いますが、罹患部位、罹患範囲および炎症の程度によって、多彩な臨床症状を呈します2）。
潰瘍性大腸炎は発症原因が明確にはわかっていないため、現在でも根治的な治療法は確立されておらず、寛解と再燃を繰り返すため、長期にわたる内科治療が必要となります。内科治療の基本は病態に応じた治療を選択し症状をコントロールすることであり、治療の目標は速やかに寛解導入を図り、寛解を長期に維持することにあります。内科治療のうち、5-アミノサリチル酸（化学名、一般名はメサラジン）製剤は、直腸炎型の患者や軽症から中等症の左側大腸炎型・全大腸炎型の患者の寛解導入療法および寛解維持療法の基本的治療薬とされており、国内では本剤の開発当時、サラゾスルファピリジン錠、時間依存型メサラジン放出調節製剤およびpH依存型メサラジン放出調節製剤が、潰瘍性大腸炎の活動期および寛解期を通じて使用されていました3）。
なお、2025年3月改訂の国内の潰瘍性大腸炎治療指針では、寛解導入時には、国内外の報告より高用量の効果が高いことから、病変範囲および病型等によらず、各製剤の最大量での投与が望ましいと記載されています4）。
メサラジン製剤は、有効成分であるメサラジンが病変部位である大腸粘膜で作用して炎症を抑制すると考えられており、その治療効果は大腸粘膜中濃度と相関すると報告されています5）。一方で、メサラジンはそのまま経口投与すると速やかに上部消化管で吸収されるため6）、上部消化管でのメサラジンの吸収を抑制し、大腸に効率的にメサラジンを送達するように工夫を施した経口メサラジン製剤の開発を目指しました。
さらに、潰瘍性大腸炎では若年の患者が多いこともあり、経口メサラジン製剤による潰瘍性大腸炎の治療においては、服薬アドヒアランスの不良が課題の1つとされています7）。経口メサラジン製剤の服薬アドヒアランスを良好に維持するには、少ない服薬回数および服薬錠数が望ましいことが報告されています7）、8）。そのため、活動期から寛解期を通じて服薬回数は1日1回で、しかも少ない服薬錠数で治療が実施できる経口メサラジン製剤の開発を目指しました。
リアルダ錠は、オランダで2006年12月に世界で初めて承認されました。その後、Lialda®/Mezavant®等の商品名で海外の各国でも承認され、2025年3月時点で、米国、カナダおよび欧州を含む世界35ヵ国で軽症から中等症の潰瘍性大腸炎の寛解導入および寛解維持の承認を取得しています。
本邦では、持田製薬株式会社がリアルダ錠の開発・販売権をShire社（現 武田薬品工業株式会社）の子会社であるShire Pharmaceuticals Group社から取得、国内での開発に着手し、2016年9月に「潰瘍性大腸炎（重症を除く）」に対して、「MMX（Multi Matrix System）テクノロジー」と呼ばれる薬物送達技術を用いた、メサラジンの経口DDS（Drug Delivery System）製剤として承認を取得しました。
また、潰瘍性大腸炎は、小児では進行が早く、直腸炎型が全大腸炎型に進展しやすいなど、成人と比べて病変範囲の拡大および重症化が見られやすいため9）、成人よりも積極的な治療が望まれます。しかしながら、本邦において小児患者への適応を有する薬剤は少ないという実態があり、治療選択肢の拡大が望まれていました。2025年3月改訂の小児潰瘍性大腸炎治療指針では、小児潰瘍性大腸炎患者に対する寛解導入療法において、薬用量は原則として体重もしくは体表面積をもとに換算し、重症度も加味して調整することとされており、メサラジン製剤では低用量で効果不十分な例において高用量への増量が可能と記載されているほか9）、2025年3月改訂の潰瘍性大腸炎治療指針では、小児でも高用量の効果が高いことが記載されています4）。
小児患者に対するリアルダ錠の使用については、海外では2020年6月に米国（体重24kg以上の患者が対象）および欧州（体重50kg超かつ10歳以上の患者が対象）でそれぞれ承認され、2025年3月時点で世界15ヵ国にて承認を取得しています。そして国内では、2025年6月に、小児患者（体重23kg超）に対する用法及び用量の追加、さらには投与量を柔軟に調整でき、かつ小児患者への適応追加に伴って開発された小型製剤（600mg錠）の剤形追加の承認を取得しました※。
- ※：600mg錠は、海外における小児開発に伴いShire社が開発した製剤ではありますが、海外では商業的な理由により申請には至りませんでした。
- 1）藤井俊光, 他：日本臨牀. 2012；70（suppl 1）：5-9
- 2）井上拓也, 他：日本臨牀. 2012；70（suppl 1）：185-188
- 3）潰瘍性大腸炎治療指針, 平成26年度分担研究報告書別冊. 1-7.
- 4）潰瘍性大腸炎治療指針（2025年3月改訂）, 令和6年度分担研究報告書. 2025. 11-21.
- 5）Frieri, G. et al.：Gut. 2000；47（3）：410-414
- 6）Myers, B. et al.：Gut. 1987；28（2）：196-200
- 7）加藤真吾, 他：日本消化器病学会雑誌. 2015；112（10）：1819-1829
- 8）Kane, S. V.：Aliment. Pharmacol. Ther. 2006；23（5）：577-585
- 9）小児潰瘍性大腸炎治療指針（2025年3月改訂）, 令和6年度分担研究報告書. 2025. 27-33.
2025年12月作成
14407-18/N14 B8 MDC
